ウクライナ、ロシアの冬季攻撃に備え電力網の強化を急ぐ

キーウ東岸、ソ連時代のプレハブ住宅が並ぶベレズニャキ地区では、電力修復班に日差しが容赦なく降り注ぐ。電力網を冬に備えさせるのは根気のいる作業で、何百メートルもの旧ソ連製ケーブルを掘り起こし、緊急時の負荷を吸収できるより太い電線に替えていく。だが現場監督のロマン・クラフチェンコ氏は手抜きを許さない。崩壊を自ら目の当たりにしたからだ。前の冬、ロシアのミサイルが地域の熱供給施設を破壊すると、住民は電気ヒーターに頼り、それが過負荷となって系統を焼き切った。数百棟の集合住宅で暖房と電気が数週間失われた。ある時、怒った住民たちがクラフチェンコ氏の作業員たちを取り囲んだ。「明かりがつくまで帰すものかと言われた」と彼は振り返る。

記録的な速さで進む電力網の強化

クラフチェンコ氏にとって心強いことに、ウクライナの準備態勢はかつてなく整っている。記録的な電力網強化の取り組みは計画を前倒ししており、作業の半分がすでに完了した。同国は、予備の発電能力、140億立方メートルのガス備蓄、重要系統接続点の強化された物理的防護、そして疲弊した空軍を支援する新たな民間防空企業を抱えて寒期に入るはずだ。難しいのは、ロシアの脅威のほうがさらに速く進歩したことだ。弾道ミサイル攻撃に対する迎撃ミサイルの不足が一つの弱点となっている。もう一つはロシアの新型ジェット推進ドローンで、この1週間ウクライナを恐怖に陥れている。

前の冬が終わる前から、ウクライナの安全保障会議は再発を防ぐと誓っていた。4月から当局と電力会社は強靱化計画の実行に着手した。重点は四つの目標にある。すべての大都市で必須サービスを維持するのに足りる地域発電、重要設備の物理的遮蔽、分散型の熱供給、そして分散型の電力供給だ。予備の水備蓄は別の計画に含まれる。この取り組みは成果を上げており、元首相で新たにエネルギー相に就いたデニス・シュミハル氏による統率力の改善も一助となっている。

「12月までに、これまでのどの年よりも3倍の作業を終えているはずだ」とエネルギー専門家のオレクサンドル・ハルチェンコ氏は言う。国家復興庁は驚くほど機敏に動いてきた。その貢献はとりわけキーウで大きい。キーウの市政当局は、ハルキウなどの同業者に出遅れていた。

今年まで、首都の110キロボルト変圧器は一つも防護されていなかった。同庁は24時間態勢で作業し、現在では20数基をネットとコンクリートの補強材で覆い、発電所の強化も進めている。同庁のセルヒイ・スホムリン長官によれば、新たな防護はミサイルの直撃以外には耐えられるはずだという。

拡大するロシアのミサイル・ドローン優位

迎撃を上回る弾道ミサイル

空の状況ははるかに暗い。ロシアは弾道ミサイルの生産を増やし——現在は月およそ100発——まさにその時に迎撃ミサイルの在庫が減っている。ウクライナはこの冬に向けてパートナー国にパトリオットミサイルをさらに300発求めているが、保証はない。国産の弾道弾迎撃ミサイルの製造は、実用化まで何年もかかる見通しだ。ウクライナはロシア国内の発射装置や生産施設を攻撃して脅威を弱めようとしており、一定の成果を上げている。それでも、今年のロシアの攻撃はほぼ確実に昨年より破壊的になるだろう。「過去4か月間、攻撃は毎月記録を更新している」と、キーウの電力網を運営するDTEKのマキシム・ティムチェンコ最高経営責任者（CEO）は言う。首都の巨大な火力発電所は大きく、完全に防護することはできない。「集中的な弾道攻撃は、わが社の発電所のどれでも破壊しうる」。

ウクライナの防衛を振り切るジェット推進ドローン

次に来るのがジェット推進ドローンで、最近の攻撃では数百機が放たれた。ウクライナはプロペラ駆動のシャヘド型自爆ドローンをほぼ無力化しており、飛来する10機のうち9機以上を撃ち落としていた。新型の操縦士誘導式ジェット型ははるかに速く、時速200キロではなく最高600キロで飛ぶ。この移行は長く予想されていたが、ウクライナはまだ費用対効果の高い対抗手段を配備していない。いくつかの新型迎撃兵器を試験しており、その大半は小型ミサイルのようなものだ。現状で唯一有効な防衛手段は、高価な戦闘機、肩撃ち式防空ミサイル、または重要目標に配備された自動対空機関砲だ。ウクライナ防空司令部のある関係者によると、最近の攻撃でこれらを組み合わせてもジェット推進ドローンを撃墜できたのはわずか30％だった。さらに憂慮すべきは、弾道ミサイルが4年間にわたって外し続けてきた高価値の標的を、ドローンが命中させられたことだ。

この難題はさらに深刻化するだろう。西側の予想に反し、ロシアはジェットエンジンを大量生産する方法を見つけたようだ。防空関係者によると、クレムリンは制裁を回避して、西側のロールス・ロイス工場にあるものに匹敵するタービン用3Dプリンティング装置を入手した。これらのドローンの単価は半額以下に下がり、約5万〜7万ドルとなっており、さらに下がる見込みだ。「ウクライナはこの脅威に適切な備えをしなかった」と同関係者は言う。「だが、失敗はわれわれのパートナーにもある」。

キーウの電力システムに残る弱点

現時点でロシアの主眼は、国営電力会社ウクレネルゴが運営する約140か所の変電所にあるとみられる。これらは高圧電力を、地域配電網で使う低い電圧に変換する。ウクライナは、工業需要の落ち込みのおかげもあって、冬の間は必要以上の電力を持っている可能性がある。より大きな問題は、ロシアがキーウ、オデーサ、クリヴィー・リフといった脆弱な都市の地域発電能力を破壊した場合、そこへ電力を届けることだ。首都はとりわけ脆弱だ。キーウ周辺の一部の変電所には予備がない。首都の電力の大半を供給する原子力発電所への接続にも予備がない。水道システムの電力も脆弱だ。それが失われれば、下水処理と集中暖房のサービスが止まる。

今冬がより良い保証はない

政府のある高官は、今冬が昨冬より良くなる理由は見当たらないとし、霜が降りれば首都は「苦しめられる」と語る。ティムチェンコ氏はより慎重だが、昨年の問題が繰り返されないと誰も保証できないことは認めている。ベレズニャキの修復班も、溝を埋め戻しながら、ほぼ同じ結論に達している。

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