ローザ・ブルックス：9.11の終わりなき戦争がいかにして1月6日への道を敷いたか

40歳を超えるほぼすべてのアメリカ人は、9月11日の同時多発テロの知らせをどこで聞いたかを覚えている。私は通勤途中の車のハンドルを握り、公共ラジオ（NPR）を聴いていた。職場では同僚たちが茫然と漂い、信じられないという面持ちでいた。涙を流す者もいれば、モニターの前に群がる者もいた。どの画面も同じ映像を繰り返し流していた。旅客機がタワーに突入し、小さな人影が人であるはずの姿のまま虚空へと身を投げ、ビルが崩れ落ち、煙と瓦礫の巨大な雲が立ち上る映像を。

当時はまだほとんど何も分かっていなかった。アルカイダの名は大多数の人にとって馴染みがなかった。当局がウサマ・ビンラディンの組織の犯行だと断定するまで数日を要した。それでも最初の衝撃の中、一つの結論だけは明らかだと感じられた。世界は変わってしまった、より悪い方向へと。

25年を経た今、その被害の大きさはより冷静に測ることができる。この攻撃は、アメリカの世界的な覇権の終わりの始まりを告げ、国を恒常的な恐怖と非常事態へと突き落とし、そして民主主義を空洞化させる一助となった。

9.11の攻撃自体も、より広く見たアルカイダの存在も、米国にとって致命的な脅威では決してなかった。世界で最も豊かな国は金融的な衝撃を、そして容易に吸収した。冷徹な保険数理の論理で見れば、平常年でも1万5000人から2万件の殺人が起きるほど人口の多い国において、9月11日に失われた3000人の命は——いかに痛ましいものだったとしても——国を機能不全に陥れるものではなかった。国を機能不全にしたのは、予見可能だった我々の過剰反応だった。

恒久化した対応

9.11から1カ月も経たないうちに、ジョージ・W・ブッシュ大統領はアフガニスタン侵攻を命じ、20年に及ぶ戦争の扉を開いた。その戦争は不名誉な形で幕を閉じるまでに6000人以上の米軍兵士と民間契約要員らの命を奪った。テロ発生から1カ月半後、議会は米国愛国者法（USA PATRIOT Act）を可決し、それまで想像もできなかった国家の監視・拘束権限の拡大を認めた。半年以内に、ブッシュ氏はアルカイダとの戦いにおいてジュネーブ条約の適用を除外すると宣言する命令を承認した。その12カ月後、アメリカはイラクでも戦争を開始した。独裁者サダム・フセインが大量破壊兵器を保有し、アルカイダとつながりがあるという虚偽の主張に基づいてのことだった。その戦争でも8000人以上の米兵と契約要員が命を落とすことになる。

2004年が終わる前に、9.11後に米国に寄せられた国際的な同情の波は消え去った。一つには、死者の数が積み重なったからだ。イラク、アフガニスタン、そして「対テロ世界戦争」のその他の遠隔地で殺された数千人の米軍・同盟軍兵士に加え、数十万人のアフガニスタン人とイラク人が命を落とした。テロ容疑者の無期限拘束と拷問を容認したことで、ブッシュ政権は道義的な権威を主張する資格も失った。一度目にすれば、裸にされたイラク人被拘束者らが人間のピラミッドのように積み重ねられた写真を忘れることは容易ではなかった。

しかし、自らを傷つける行為はブッシュ氏が退任した後も続いた。バラク・オバマ大統領は拷問をはじめとするブッシュ政権の最悪の乱用の一部を是正したが、「終わりなき戦争」は終わることを拒んだ。オバマ氏は、テロリストをもぐらたたきのように叩いても持続的な解決にはならないと認めながらも、そこから抜け出せないように見えた。世界各地でテロ容疑者とされる武装勢力を標的とした無人機攻撃やその他の暗殺作戦を拡大したのだ。ブッシュ政権の拷問と同様に、ドナルド・トランプ、ジョー・バイデン両政権下でも継続されたこの暗殺計画には、実質的な法的手続きが著しく欠如していた。大統領府は、開示を拒む秘密の証拠に基づき、いつでも、どこでも、誰でも殺害する権限を主張し、自らを裁判官、陪審、そして執行人と位置づけた。

非常事態を生き延びた非常大権

国内でも、9.11の余波は響き続けた。2001年の愛国者法はその始まりに過ぎなかった。監視と拘束の権限は拡大し続け、戦場の監視技術はやがて連邦、州、自治体の警察活動へと転用された。国家安全保障をめぐって形成された司法原則は、次第に日常的な民事・刑事訴訟へと浸透していった。そして消極的な議会が大統領府へと着実に権限を委譲する中で、9.11後に付与された「非常事態」の権能は恒久的なものとなった。

恐怖を中心に組織された国

同じく腐食的だったのは、アメリカが恐怖と相互不信を中心に組織された社会へと変貌したことだ。無敵であるという感覚を揺るがされたアメリカは、内向きに矛先を向けた。イスラム恐怖症（イスラモフォビア）と外国人嫌悪が高まった。陰謀論が増殖した。攻撃は内部の仕業だとか、イスラエルの陰謀だとか、インサイダー取引で私腹を肥やしたウォール街の大物が仕組んだものだとか。党派対立も深まった。2014年までに、民主党員の4分の1以上、共和党員の3分の1が、相手の政党を「国家の安寧に対する脅威」とみなすようになった。極右や白人至上主義運動が勢いを増した。

もちろん、9.11だけでアメリカの民主主義の劣化がもたらされたわけではない。しかしそれは、その劣化を加速させる法的、政治的、心理的条件を育んだ。ニューヨークのリアリティ番組スターが政界でのし上がり始めた2015年までに、アメリカは内側からの権威主義的な乗っ取りを許す準備が整っていた。国内の亀裂で弱体化し、大統領権限の逸脱や適正手続きの侵害に慣れきった状態で、アメリカの民主主義がホワイトハウスの権威主義的な主（あるじ）にどうして耐えられようか。

2021年1月6日、暴徒化した右派の群衆が連邦議会議事堂に乱入したとき、現実はもはや否定できないものとなった。アメリカの自治にとって最も深刻な脅威は、もはや残忍で殺人的なイスラム過激派の集団ではなかった。莫大な権限を手にした権威主義的な大統領に扇動された、同胞のアメリカ人だったのだ。

1776年、アメリカの植民地住民は、英国王室による気まぐれで専制的な支配と見なしたものに対して立ち上がった。アメリカ建国250年を間近に控え、狂王ジョージがドナルド・トランプのアメリカを見つめて笑っている姿を思い浮かべずにはいられない。■

ローザ・ブルックスは、ジョージタウン大学のスコット・K・ギンズバーグ記念法学・政策講座教授。

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